株入門、株売買テクニック

今回の調整局面では現れていませんが、株価が大きく調整する場合には「二点天井鬼より怖い」と相場格言で恐れられているように、チャートの形状には、案外「調整のシグナル」が表れるものです。
この形状が現れていないということは、相場はまだ上昇過程にあると理解しても良いのでしょうか！
これと反対に、大きく調整をして底を打った場合はＷ型の底を形成します。
人によってはΩ波と呼ぶ人もいます。
Ｗ底は一般的な呼び名ですが、Ω波を使う人は少ないようです。
形の上では、底値近辺で二つの「ボトム」が現れれば下げ完了から反騰に移るパターンが多いのでチャーチストの間ではとても重宝な上昇シグナルととらえているようです。
しかし、１００％底打ちシグナルかと申しますと、そこは株式、そう簡単には問屋が卸しません。
Ｗ底ならぬトリプル底もあるので困ったものです。
ここで、先程のΩ波を使う方々が単にＷ底と言わない理由があります。
それは、彼等がオーム波と呼ぶ場合には、上げ約２６日、下げ約２６日、計約５２日でΩ波が形成されて、底打ち完了と判定している点です。
つまり、相場が底打ちを完了するには、株価が２回以上同値近辺まで下がって来ることに加え、日数の経過、つまり日柄調整も必要と考えていることです。
これは、とても大切なことです。
現在の相場の動きを見ていますと、調整基調が強くなっています。
今後の流れで、上昇シグナルを見落とすことなく、チャンスをものにして下さい。

１３日のＮＹ株式市場は、サブプライムローン（信用度の低い個人向け住宅ローン）の焦げ付き懸念が広がり、ＮＹダウは２４２.６６ドル安の大幅下落となりました。
これを受けて始まった東京株式市場は、朝方の寄付きから242円安で寄り付いた後は、売り気配銘柄が寄付き始めると一気に値をさげ、その後も終始一貫下げ続ける流れとなりました。
日本時間の11時から始まる、中国市場に期待したものの、こちらもＮＹを請けて弱含みで推移したため、後場に入っても下値を拾う動きは見られず、ジリジリと値を下げる悪い流れとなりました。
ここで、株の相場予想を思い出してください。
『ここからは、一旦売りがでて、押し目をつくっても不思議ではありませんが、前述のパターンのジワリ上昇型で推移する可能性も大いにあることを念頭においての投資戦略をたててください。
ここから下げた場合には、前の安値を下回ってきた時は最悪です。
』という事でした。
14日の日経平均の水準を具体的な株価を当てはめて見ていきますと、まず確認しておきたいのは、例の「中国発、世界同時株安」時点の最安値は3月5日のザラバ安値16533円です。
この日の終値が16642円で直近の引け安値となっています。
14日のザラバ安値は、16628円と5日のザラバ安値にはまだ糊代はあるものの大分危険水域に入ってきました。
終値は、16676円と5日の終値を上回ってはいますが、これまた糊代が少ない水準まできています。
いつも、指摘していますように、5日の安値を切ってくるようですと最悪です。
中・長期の調整トレンドに入ってしまいます。
ここは、ＮＹに頑張ってもらうしかありませんが、さてＮＹは？
！
日経平均は、ここから一気に切り返して12日のザラバ高値17325円を抜いてくることを期待しましょう！

株で儲ける方法で最初に思いつくのは、値幅をとる方法、すなわち、安く買って、高く売る方法です。
しかし、株式投資では、それ以外の方法で、儲けることもできます。
その一つが、投資している会社から、株主配当を得るという方法です。
株主配当を得るために買う株を選ぶポイントは、「値段の動きが激しくなく、落ち着いていること」「配当が高いこと」があげられます。
たとえば、電力会社などは、値段の動きが落ち着いており、配当も、各社５０円～６０円程度あります。
配当が５０円だった場合、どのぐらいの金額を投資家が受け取れるか見てみましょう。
配当は、源泉徴収税２０％が引かれるます。
電力会社の株は、１００株単位の購入となるため５０円×１００株×８０％＝４０００円となります。
配当が、５０円～６０円とすると、株価が安い電力株を選んだ方が年間利回りは大きくなります。
各種電力会社の中で、現在、安いものは、中国電力で、２７００円程度です。
１００株買うと、２７万円。
配当額が４０００円とすると、配当による利回りは、約１．５％。
リスクが全くないわけではないので、これを高いとみるのか、安いと見るのかは難しいところですが、電力会社は、安定株の一つですのでほぼ元本が保障されていると考えて良い株です。
このように考えれば、元本を保証している金融商品を買うのも「あり」ですが、利回りを考えて、安定株を買うというのも「あり」だと考えます。

業績の変化を見て有望銘柄を発掘することは、多くの投資家が実行している当たり前のことですが、ここでは、もう少し掘り下げて業績変化（推移）の質を見ていくことが有望銘柄の選定には大切だということを認識しましょう・・・。
具体的にお話ししますと、３期比較の収益率が上昇傾向（末広がり）なのか下降傾向（尻すぼみ）なのかを判断の基準にしていこうということです。
例えば、Ａ社、Ｂ社の前期の売上高が１００億円だとします。
便宜上、ご理解いただくために経常利益もＡ社、Ｂ社とも同じの２０億円だったとします。
次に、今期のＡ社の売上高は１１０億円で経常利益が３５億円とします。
一方、Ｂ社は売上高が１４０億円、経常利益が４０億円という業績だとします。
この場合、Ｂ社はＡ社より売上高、経常利益ともＡ社より勝っていますが、売上高経常利益率で比較してみますと、Ａ社は３１.８％、Ｂ社は２８.６％となり経営効率から見ればＡ社に軍配があがるところです。
しかし、この時点では、まだ判定してはいけません。
業績推移は３期比較ではっきりします。
そこで、来期の（売上高、経常利益の具体的金額は省略させていただきますがＡ，Ｂ社ともに増収・増益だと仮定します）売上高経常利益率はＡ社が２８％、Ｂ社が３０％になるとしますと、実際に利益率が末広がりになっているのはどの企業かが理解できます。
上記のように、売上高経常利益率の３期比較をして、始めて利益率が低下傾向か、それとも上昇傾向かがつかめます。
その他の投資基準を考慮しなければなりませんが、単純に収益性を検討すれば、貴方はＢ社に貴方の投資資金を投入すべきなのです。

誰もが儲かる上昇相場が続いていますが、貴方の投資成績は如何ですか？
多くの銘柄が移動平均線に沿って右肩上がりに上昇して行くのですから、これほど美味しい相場はないですね！
それとも、指をくわえて、ただ上って行くのを見ているだけ？
そんなことはないですよね！
このような相場の場合、何を買っても儲かるからといって、とかく買い方が荒くなることがあります。
大切な資金を投資するのであれば、利益を得るにしてもより大きな利益を目指すべきです。
そのためには、どの様にしたら良いのでしょう。
思うような投資成績を残しておられる方は、常に意識していらっしゃると思いますが、どんな相場にも必ず「旬なテーマ」と言うものがあります。
この「テーマ」というものを念頭に投資するのと、無視して投資するのでは、成績は大きく違ってきます。
例えば「２０００年～２００１年」にかけては、ご存知「インターネット関連」の銘柄が大きく値を飛ばした「ＩＴバブル」でした。
「ＩＴバブル」の崩壊後は、「不良債権処理」が片付き、好業績を背景に「金融関連」が買われ、経済の血液としての通貨の流通が円滑になったため「不動産関連」や他の「内需関連」銘柄も安心感から買われています。
最近では、「中国関連」や原油の高騰から「市況関連」などが主役となったことは記憶に新しいところです。
ところで、「株は懐疑の中に育つ」もの！
大きく値を飛ばしている銘柄に気をとられていると、少しづつ鎌首をもたげてきている銘柄を見落としてしまうこともあります。
今後のテーマは「次世代エネルギー」「ＩＣタグ」「ナノテク」「地球温暖化」等々あります。
さて貴方は、どんな「テーマ」に注目していますか？

出来高を伴って株価が上がるのは誰も疑う余地はないでしょう。
そういう意味では、株価は人気投票ということがいえますが、よく一般的に言われている、出来高の急増した銘柄が、急上昇する人気のある銘柄だと言えるのでしょうか・・・。
もし貴方が否と答える方であれば、貴方は大変よく株式投資を研究している方か又は株式投資について大変センスの良い考えをお持ちの方だと思います。
確かに株が大きく値をとばす時には出来高が増えることは疑う余地は有りません。
これは人気投票と言われる所以ですが、実はよーく観察してみると出来高がともなって値を下げる場合もたくさんあります。
特にセーリング・クライマックスでは、出来高を伴って下げて大底をつけます。
これも、一種のバロメーターにはなるでしょう。
特に大底圏では、天井圏と同じく大変出来高が増える場合が多いのです。
従って、出来高だけで一方的に上昇する方向を占うのは危険なことなのです。
（そこでボリュームレシオという指標が100％ではありませんが、その有効性を認めることが出来るのです）つまり出来高は「人気投票」という面と「不人気投票」という側面を持っているということも理解しておかれることは大変重要なことです。

あなたは、ご自分が銘柄を選択する場合、株価の水準が買われ過ぎかどうかを判断する方法としてどんな方法を使っていますか？
一般的にポピュラーな方法としてはＰＥＲ（株価収益率）を使っているのではないでしょうか！
このＰＥＲは、現在の株価を一株益で割って計算された値で、買われ過ぎか否かを判定しますが、買われ過ぎとはいったい何倍からなのか、私には、曖昧に思えてなりません。
一般的には２０倍以上ならば買われ過ぎとか、何倍までなら買って良いとか言っていますが、この基準は全銘柄の平均ＰＥＲを参考にしているようです。
しかし、３５倍でも買われる銘柄は買われるのですから！
そこで、もう一つ別な観点から株価を見ることができます。
それは、現時点でその会社が解散したなら、一株いくらの価値になるのかという、貸借対照表の純資本つまり株主資本から判断する方法です。
この純資本を発行済み株式総数で除しますと、一株株主資本が算出されます。
つまり、この会社は現在、一株○○円の価値を実質的に持っているわけですから、現在売買されている市場価格と比較して市場価格が大幅に上回っていれば買われすぎ、下回っていれば安値におかれている訳です。
だだ、これだけでは片手落ちです。
もし厳格に算定するならば、最低でも当期と来期の一株損益を加減して算出した一株株主資本を使用しなければなりません。
以上、言葉で説明すると、複雑に思えるかもしれませんが、計算は非常に簡単ですし、四季報には必ず表示されていますので、銘柄選定の参考にして下さいね！
がんばりましょう！

皆さんもなじみの吉野家、スターバックス、ファーストリテイリング（ユニクロ）、ドン・キホーテその他、多くのチェーン・ストアが上場していますが、これらの銘柄は売上高だけを注意していると、思わぬ大損を蒙ることがあります。
実はチェーン店の売上高を構成する内容が、その後の株価が大きく買われるか、それとも売られるかの結果に影響します。
答えは、とても簡単・シンプルで、言われれば「なんだ、当たり前じゃないか、人をバカにするな」とお叱りを受けるかも知れません。
でも、言われないと気がつかないのであれば、それは、２歩も３歩も知っている人より出遅れたことになります。
株式投資の世界では、その出遅れは「負け」を意味するのです。
そこで、貴方に理解しておいて頂きたいのですが、この小売・チェーン店は新規出店で今期は何店舗とか、よく発表されます。
私たちもそれを聞いて「勢いがあるなー」と思い、投資判断の一因にしたくなります。
なぜなら、新規出店＝売上増となるからです。
しかし、いくら新規出店で売上が増加したところで、既存店の売上が低下傾向の場合は、決して買ってよい銘柄とは言えないのです。
チェーン店（小売）の命は「売上高」ですが、既存店の不振を新規出店で補おうとした時、チェーン店に待ち受けているものは在庫負担と資金繰りの悪化なのですから。
もし、貴方が３・４倍になるチェーン店銘柄を発掘したいのであれば、既存店売上の伸びている銘柄を買うべきです。
このことは多くの方が、気がついていませんが、とても重要なことです。
是非、企業の売上高発表の内容に注意しましょう。